HPVワクチン薬害訴訟原告を応援しよう感想
- 林田医療裁判
- 2 時間前
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「HPVワクチン薬害訴訟原告を応援しよう」が2026年2月8日（日）に福岡県北九州市戸畑区のウェルとばたで開催された。HPVワクチン薬害訴訟を広く社会に伝え、一日も早い被害回復と恒久的な医療救済体制の確立を目指している。HPVワクチン薬害訴訟は2016年7月27日に東京、大阪、名古屋、福岡地裁に一斉提訴した国賠訴訟である。
HPVワクチン薬害訴訟原告のリレートークでは、深刻な健康被害に苦しむ彼女たちが直面している、医療機関による「門前払い」の実態が赤裸々に語られた。原告らは接種後に運動障害や記憶障害などの重篤な症状が生じている。ところが、診察した医師がワクチンの副反応であることを認めず、「気のせい」「精神的なもの」と片付けられ、適切な治療や検査が行われないケースが相次いでいる。
HPVワクチンの副反応を認めたくないために薬害患者の治療もしないという保身の論理がある。患者の命を守るべき医師としての倫理性も問われる。医療消費者として私たちが考えるべきは、「薬害の否定が、必要な医療の停止に直結してはならない」ということである。たとえ因果関係の証明が争点であっても、目の前で苦しんでいる患者に対して適切な医療を提供することは、医療提供者の最低限の責務である。
これは林田医療裁判と重なる。林田医療裁判では病院側が「キーパーソン」とした入院患者の長男の治療拒否の意向のみを汲み取った。医師記録（カルテ）の2007年8月20日には「family (son)は延命につながる治療を全て拒否。現在Div.（点滴）で維持しているのも好ましく思っていないようである」と書かれている。
主治医は証拠として提出した陳述書で治療拒否が医師の理念をわきまえたものと証言した。「カルテ記載内容の補足として、私は、大事を取りすぎて、意思疎通ができないまま寝たきり状態になるのが最善とは言えない、という主治医の理念をわきまえた上での延命治療拒否だと思いました」（乙A第３号証８頁）。
HPVワクチン薬害も林田医療裁判も、医療機関が「組織の論理」や「特定の関係者の意向」を優先し、患者本人の尊厳と適切な医療を受ける権利を二の次にしている点が重なる。HPV訴訟の原告が「ワクチンのせいではない」と突き放されるのと同様、林田医療裁判でも、医師の理念によって、命が「あきらめ」の対象にされたのではないかという、医療への深刻な不信感が生じる。医療消費者は、これらを現代医療が抱える共通の病理として注視していく必要がある。
HPVワクチン薬害訴訟原告を応援しよう
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